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アトランティスの亡霊【資料室】

アトランティスの亡霊の各種資料

時代背景

日本を取り巻く状況は厳しく、2010年代初頭に発生した大震災と原発事故に追い討ちをかける形で、領土問題と沖縄の米軍基地問題が激化した。
この時代に政権交代を果たした新政権は、過去の政府ですら経験の無い複雑かつ大規模な同時多発的厄災に果敢にも立ち向かったが、官僚の激しい抵抗と偽装工作で政策はことごとく失敗。
その後の選挙で官僚が日本の経済を牛耳る官僚独裁政権が復活した。

2010年代半ばには、市民の猛烈な反対にもかかわらず強硬に配備されたオスプレイ輸送機が3度にわたる墜落事故を起こし、その3度目は学校に墜落して児童に多大な犠牲者を出してしまう。
怒りは政府に向けられ、沖縄は県民を上げての運動の結果、琉球国として日本から独立し、不完全ではあるが米軍基地の削減を実現する。

そして現実を無視した強引な景気浮揚策は莫大な借金を残してインフレが加速して2010年代後半、国家財政が破たん(オバノリスクまたは三ツ矢ショックと呼ばれた)することとなった。
この破たんが原因で、アジア諸国も深刻な景気後退に見舞われることになった。
特に、統一を果たした直後の統一朝鮮共和国は統一に起因する景気後退に追い打ちをかける形となり、多くの若者が日本へ売春に出ることとなった。
統一朝鮮は景気低迷の責任を転嫁する目的で、慰安婦問題をエスカレートさせ日本に再謝罪を要求。
これに対し、日本政府は要求を受け入れ慰安婦問題の再謝罪を行った。
しかし統一朝鮮政府にとって想定外だったのは、日本政府が来日している約40万人の売春婦の一斉摘発を行い、全員を強制送還する事態となったことで、外貨の調達先を失った底辺に暮らす市民の怒りは統一朝鮮政府自身に向けられてしまった。
この責任を打開する目的で反日の象徴である日本領の竹島にリゾート施設の建設を強行し、反日運動を盛り上げることで政府への責任を回避することを狙ったが、日本は想定外に猛反発し海上自衛隊による竹島海上封鎖を実施した。
竹島に進駐する侵攻部隊が孤立したことで、統一朝鮮は日本に対する開戦を宣言し、対馬戦争(統一朝鮮名:第一次東海作戦)が勃発。
自衛隊は3隻のイージス護衛艦を失ったが、統一朝鮮は保有するすべてのイージス巡洋艦を失い、さらに海上自衛隊の海上封鎖は日本海全域に拡大し、統一朝鮮の基幹産業である輸出は崩壊、統一朝鮮経済はデフォルトに陥る。

経済崩壊により統一朝鮮は日本に無条件降伏する事となった。
対馬戦争では日本は海上封鎖に徹したため、統一朝鮮人民間人の死傷者はゼロとなった一方で、初期の段階ですべてのイージス艦を失い、戦局の立て直しを焦った統一朝鮮による巡航ミサイル攻撃により、博多、大阪、京都で多数の民間人死傷者が発生、また大阪京橋に潜伏していた特殊工作員の活躍により大阪環状線を始めとする関西の公共交通機関の多くが爆破され、統一朝鮮のネットでは歓喜に沸いた。
それでも経済封鎖によるダメージは深刻で継戦能力が絶えたところで統一朝鮮は無条件降伏を申し出、日本は受託した。

しかし日本は対馬戦争勝利後も海上封鎖を続行した。
なし崩し的に竹島の不法占領が継続する可能性があったためだった。
統一朝鮮が国際的に友好的な国家として再スタートさせるには一切の妥協をしない方針を貫き、日本海の海上封鎖解除の条件として、竹島からの無条件撤退を行ったうえ、本来の正しい国境線に戻す条約を締結。
さらに、侵略を主導/推進/正当化してきた政治家、各種団体、企業等を日朝(旧南朝鮮)の和平に著しく損害を与えた国家反逆として厳重処罰させ、そして慰安婦問題の永久解決を政府として国民に周知徹底させ、虚偽の歴史教育の完全廃止を約束させるに至り、日朝平和条約が締結されることとなった。

しかし、この勝利とは別に、
2010年代半ばのバブル崩壊にあえぐシナは国民の不満をそらす為に統一朝鮮の第一次東海作戦に便乗する形で台湾を強襲し自国に編入してしまう。
そして独立間もない琉球国もシナの属国であるとの理由から併合されシナ領となる。
日本政府は琉球国への軍事支援を打診したが2度目の沖縄戦を回避したいとの願いが強く、結局は琉球国がシナに奪われるのを見守るしかなかった。
旧米軍基地はさらに拡充され、シナの太平洋進出の最重要拠点として要塞化された。

一方で、北方領土は2島が返還され天然ガスの供給ラインが敷設された。
さらに日本政府の手厚い振興政策による島間格差が広がり、残る2島も住民投票にて日本帰属が決定する。
この事により平和協定が凍結され軍事交流のほか軍事技術の共同開発も行われるようになった。
日本に配備されているスホーイの戦闘機はこの共同開発の成果によるものであった。


対馬戦争集結後、両国の関係修復の架け橋とすべく博多と釜山を結ぶ海底トンネルの建設が始まり、新技術の投入でわずか5年で開通、両国の高速鉄道の相互乗り入れが実現した。
しかし統一朝鮮の高速鉄道が日本の緻密な運行システムとはマッチせず事故を頻発。
あまりに危険なため新幹線の乗り入れは中止された。

これらの周辺事態の教訓から、防衛力の抜本的な見直しが行われ、自衛隊は日本軍として再編される事となった。
陸軍は北方重視の体制から南方強化に乗り出し、北海道第7機甲師団は、阿蘇第7機甲師団として再編され大幅に強化された。
海軍も、イージス艦を12隻体制に強化し南方の海上警備能力を大幅に向上させつつあった。
空軍は費用対効果の薄いF35の配備を途中で打ち切り、スホーイ社のSU-50(T-50)のライセンス生産を行っている。
そして、アトランティス艦隊の外郭部隊として日本空軍宇宙艦隊が正式に発足した。
日本空軍宇宙艦隊は、それより約十数年前にアトランティス艦隊からの払い下げ艦艇による訓練艦隊を編成していたが事件に巻きこまれてすべてのフネを失うが、功績が評価され地球艦隊の主力部隊として正式に編成されることになった。

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